住宅診断(ホームインスペクション)の費用や内容について解説

住宅診断(ホームインスペクション)の費用や内容について解説

住宅診断とは、その名の通りに住宅を調査し診断することを指します。
ここでは住宅診断(ホームインスペクション)の具体的な内容や、診断にかかる費用、行う理由などについて紹介します。マイホームの購入予定がある方は、知っておいて損のない内容となっているので、ぜひ参考にしてください。

住宅診断(ホームインスペクション)とは

住宅診断(ホームインスペクション)とは、住宅の劣化具合や欠陥などを第三者の目線で診断して、どのように改善すべきかを調べて報告・アドバイスを行う作業のことです。

具体的には以下のような点を詳しく調査します。
・雨漏りの有無
・シロアリの発生状況
・建物の傾き
・基礎や外壁のひび割れの発生の有無
・柱・梁・床組・小屋組等の状態の確認

これまでは主に中古住宅が調査対象となっていましたが、近頃では新築やリフォーム物件でも住宅診断が行われるようになっています。

ホームインスペクションには2つの種類がある

ホームインスペクションには、「一次検査」「二次検査」の2つの種類があります。

一次審査は基本調査とも呼ばれていて、目視確認できる範囲までの調査を指します。
これに対して二次審査は、壁の中や天井の中など目視では確認できない範囲の調査を指します。

すなわち、詳しく建物の状態を確認したい場合は二次検査を選択する必要があり、一時検査では住宅の不具合を詳しく把握することはできません。

住宅診断は専門家が行う

ホームインスペクションを行うのは、「既存住宅状況調査技術者」という資格をもった住宅診断士(インスペクター)です。

中古住宅を購入する際に、建物に詳しい人にお願いして住宅の不具合を診てもらう方も実際にたくさんいます。しかし、その場合は正確にはホームインスペクションを行ったことにはなりません。

住宅診断を行う理由

住宅診断は、住宅を購入するときに必ず行わなければいけない作業ではありません。
ここでは、住宅診断をなぜ行うかについて解説しています。

宅建業法の改正により説明が義務化されたから

不動産仲介業者が、物件の売主と買主に「既存住宅状況調査」の実施について説明を行うことが、2018年4月に宅建業法が改正されたことによって義務化されました。
住宅を購入する買主だけではなく、それを販売する売主も建物に関する専門的な知識がないことから、売買成立後に雨漏りなどの建物に発生した瑕疵担保責任を負わせることがそれまでは困難でした。それならば、そもそもそのような問題が発生しないようにと、有資格者に調査を行わせてから売買契約を結ばせようということになり、住宅診断が義務化されました。

安心して物件を購入するため

たとえ住宅診断を受ける必要がないような状況でも、戸建て住宅、マンションに関わらず住居というものは高額な買い物になります。したがって、大事な資産を守るためにも安心を確保するためにも、購入前にホームインスペクションを積極的に行うこがおすすめとなります。
まだ築年数が浅い場合は、費用が安い一次検査でも構いませんが、ある程度古い建物には破壊検査を伴う二次検査を選択した方がいいでしょう。

まとめ

住宅診断(ホームインスペクション)とは、「既存住宅状況調査技術者」という資格をもった住宅診断士が、第三者目線で住宅の劣化具合や欠陥などを調査する作業のことです。
住宅診断は宅建業法の改正によって義務化されたことから、近年広く行われている背景があります。しかし、義務的でなくても一生住むかもしれない大切な資産を守り安全を確保するためには、自ら積極的に住宅診断を行うことをおすすめします。
特に中古住宅の場合は、目に見えない不具合が起きている可能性が高いことから、多少費用が高くなっても二次検査を選択しましょう。

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